インターネットの普及に伴い、「年賀状を出す意味が分からない」と感じる人が
増えています。
今回は、年賀状を辞退する人が増えている理由と、会社関係者に年賀状を出すケースと出さないケースについてご紹介いたします。
虚礼廃止とは
「心のこもっていない意味のない儀礼」を指す虚礼廃止という言葉は、近年SNSを中心に広がりを見せており、企業でも年賀状を廃止するところも増えています。
年賀状は日本の伝統行事の一つで、1年間お世話になった方へ年始の挨拶を行うために作成しますが、インターネットの普及により、その存在が疑問視されるようになりました。
若い世代ではメールやLINE・TwitterなどSNS上で年始の挨拶を済ますことが多く、ビジネスシーンでは「マナーだから」という理由から、建前上とりあえず送っているというケースが年々増加しています。
このことを裏付けるかのように年賀状の販売数は減少しており、郵便局員には“ノルマ”が課せられ問題となっています。
会社関係者に年賀状を出すケースと出さないケースとは
会社関係者から年賀状を受け取る方も多いと思いますが、会社関係者に年賀状を
出さなければならないケースと出さなければならないケースがあるのをご存知
でしょうか？
ここでは、これら２つのケースをご紹介いたします。
年賀状を出すべきケース
会社員の場合、同じ部署に所属する上司や先輩・同僚には年賀状を出すことが一般的です。
他にも、取引先の担当者など、1年間お世話になった方へ年賀状を出しましょう。
また、親戚や離れて暮らす家族には年賀状を出した方が良いでしょう。
出すべきではないケース
前年の年賀状で「年賀状を辞退させていただきます」という虚礼廃止の一文が
記載されている場合は、法人や個人など関係なしに年賀状は出すべきではありません。
また、総務部から「年賀状禁止」を通達されている場合は、同じ部署の先輩や上司などに年賀状を出さないのが一般的です。
まとめ
年賀状は日本の伝統行事でありマナーでもありますが、近年の虚礼廃止の動きから、
場合によっては出すべきではないケースもあります。
年賀状に記載されている文章をしっかり読み、虚礼廃止のお願いの一文が記載されている場合は、次の年の年賀状を出さないようにしましょう。
